【外食優待株の王道】大人気！すかいらーくホールディングス株主優待

2020.08.192020.09.13

2020年9月10日の開示で優待制度の改悪が発表されました。その内容に沿って内容を更新しています。

本日は、誰もが使いやすい外食系株主優待と言えば？と聞かれて真っ先に出てくる銘柄のひとつ、すかいらーくホールディングス（3197）を紹介したいと思います。

※各種データは2020年9月11日現在のものです。

株式データ

【株価】
1,521円

【年間配当予想】
0円

飲食代の割引カードを進呈。

＜6月権利・12月権利共通＞
2,000円分（年間4,000円分）：100株以上
5,000円分（年間10,000円分）：300株以上
8,000円分（年間16,000円分）：500株以上
17,000円分（年間34,000円分）：1,000株以上

【優待権利確定月】
6月と12月の年2回

100株保有時：2.63％

1,000株保有時：2.24％

※100株保有で利回りが最高となります。

割引カードが使える店舗は以下です。

・すかいらーくレストランツの運営店舗
ガスト・バーミヤン・ジョナサン・しゃぶ葉・ステーキガスト・夢庵・グラッチェガーデンズ・藍屋・魚屋路・chawan・ゆめあん食堂・とんから亭・から好し・むさしの森珈琲など

・ニラックス株式会社の運営店舗
グランブッフェ・フェスタガーデンなど

・株式会社トマトアンドアソシエイツの運営店舗
じゅうじゅうカルビ・トマトアンドオニオン

すかいらーくホールディングスはファミリーレストラン最大手。外食業界全体でも、首位のゼンショーホールディングス（7550）に次いで2位の規模を誇ります。

多くの方がご存知の「ガスト」や「ジョナサン」、中華レストラン「バーミヤン」の他、最近では渋谷の女子高生にも大人気のしゃぶしゃぶビュッフェで店舗網拡大中の「しゃぶ葉」、同じく店舗拡大中のから揚げ店「から好し」など、バリエーション豊富なブランドを持っている企業です。

「ガスト」や「バーミヤン」などでは、テーブル備え付けのタブレット端末を使って注文できるようになりましたね。

これによりホールに必要な人員が削減できるなど人件費（＝固定費）削減も期待でき、客側の観点でも、いつでも気を遣わずに注文がしやすくなったので便利になりました。

※私はクーポンばかり使っているので、個人的には店員さんに「クーポンの●番」と何度も伝えなくて良いのもお気に入り理由のひとつです（恥）。

新型コロナの影響が直撃し、全店売上高で4月はー57.2％、5月はー46.6％とほぼ半減になっています。そして中間決算時点の最終利益はマイナス189億円と大きな赤字が出てきました。

6月以降は売上も少し回復傾向ですが、それでもマイナス幅は大きく（6月：ー29.2％、7月：－25.2％）、完全に元通りとなるには相当な時間が掛かりそうです。

今後の外食業界はテイクアウト（持ち帰り）やデリバリー（宅配）でどれだけ店内飲食の減少を補完するかにかかっていますね。今のところテイクアウト売り上げは前年比で大きく伸長していますが、全体売上に占める元々のテイクアウト比率が小さいでしょうから、更に伸ばしていかなければなりません。

※そのため、定期的にピザやハンバーグ等の値引きキャンペーン等を駆使し、顧客の取り込みを図っているようです。

以前は配当金が出ていましたが徐々に金額が減り、ついに2020年12月期の中間配当は無配に転落してしまいました。優待投資家の一部からは「次は優待の廃止・改悪？」という声も聞かれますね。

そして迎えたのが2020年9月10日の開示、株主優待制度の変更（改悪）です。

私としては、まず長期保有者のみに株主優待を進呈するよう制度変更するのかな？と思っていましたが、新型コロナの影響が予想以上に大きく、思い切った判断をしてきました。

ただ優待廃止まで踏み切ると株主の信頼を一気に失い、株価にも非常に大きな影響が出る事が予想されるため、約半減というところで踏みとどめた印象です。

現在のすかいらーくホールディングス株を買い支えているのは個人株主。更に掘り下げると、株主優待目的の個人投資家が今の株価の一部を形成しているとも考えられます。

2019年末時点の株主数は382,441名で、うち個人株主の人数は378,623名。そして発行済株式約1億9,750万株のうち約1億3,367万株（67.69％）は個人株主が保有しています。
※1億3,367万株÷378,623名＝個人株主1名あたり、平均353株を保有している計算です。

もし株主優待を廃止してしまうと、私を含む個人投資家は一斉にすかいらーく株売却に走るでしょう。そうなれば株価・時価総額に大きく影響するので、財務体質強化と引き換えに企業価値を大きく下げてしまいます。

また多くの個人株主からの声も激しいものになるでしょうから、少なくとも廃止に踏み切るのは非常に大きな勇気が必要です。

もし個人が保有している1億3,300万株のうち3割（約4,000万株）の投げ売りが出たとすると、大体1ヶ月分の出来高にあたる株数、また上場株式の約20％が一斉に売り出されることとなります。

もし優待廃止になったらごめんなさい！以上、すかいらーくホールディングスの紹介でした！